メガチップス（6875）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億3100万
- 2010年3月31日 -82.66%
- 7475万
- 2010年12月31日 +104.9%
- 1億5317万
- 2011年3月31日 +21.44%
- 1億8600万
- 2011年6月30日 +6.26%
- 1億9764万
- 2011年9月30日 +9.27%
- 2億1596万
- 2011年12月31日 -2.18%
- 2億1125万
- 2012年3月31日 -53.78%
- 9764万
- 2012年6月30日 +21.88%
- 1億1901万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 29億7675万
- 2012年12月31日 -0.65%
- 29億5735万
- 2013年3月31日 +0.13%
- 29億6117万
- 2013年6月30日 +54.34%
- 45億7022万
- 2013年9月30日 -3.15%
- 44億2647万
- 2013年12月31日 +3.72%
- 45億9119万
- 2014年3月31日 -22.91%
- 35億3921万
- 2014年6月30日 -0.32%
- 35億2776万
- 2014年9月30日 +0.04%
- 35億2926万
- 2014年12月31日 +0.17%
- 35億3525万
- 2015年3月31日 -54.5%
- 16億839万
- 2015年6月30日 +1.08%
- 16億2575万
- 2015年9月30日 +0.78%
- 16億3848万
- 2015年12月31日 -0.03%
- 16億3792万
- 2016年3月31日 -10.8%
- 14億6100万
- 2016年6月30日 -0.48%
- 14億5394万
- 2016年9月30日 +1.1%
- 14億6988万
- 2016年12月31日 +0.41%
- 14億7586万
- 2017年3月31日 -18.35%
- 12億503万
- 2017年6月30日 -0.42%
- 12億2万
- 2017年9月30日 +1.23%
- 12億1473万
- 2017年12月31日 -4.99%
- 11億5412万
- 2018年3月31日 -34.15%
- 7億5999万
- 2018年6月30日 +112.17%
- 16億1248万
- 2018年9月30日 -6.16%
- 15億1315万
- 2018年12月31日 -3.92%
- 14億5382万
- 2019年3月31日 -3.88%
- 13億9746万
個別
- 2009年3月31日
- 4億3100万
- 2010年3月31日 -82.66%
- 7475万
- 2011年3月31日 +148.83%
- 1億8600万
- 2012年3月31日 -47.5%
- 9764万
- 2013年3月31日 +46.87%
- 1億4341万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 35億3469万
- 2015年3月31日 -55.47%
- 15億7413万
- 2016年3月31日 -12.74%
- 13億7352万
- 2017年3月31日 -35.25%
- 8億8934万
- 2018年3月31日 -48.96%
- 4億5391万
- 2019年3月31日 +159.4%
- 11億7743万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/24 16:05
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳(単位:千円) 前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 27,109 55,686 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/24 16:05
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は、次のとおりであります。
(注)1.評価性引当額が67,526千円増加しております。この主な内容は、投資有価証券評価損および株式報酬費用に係る評価性引当額の増加によるものであります。(単位:千円) 前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 27,109 55,686 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ⑥ 繰延税金資産2026/06/24 16:05
繰延税金資産に関して、事業計画やタックス・プランニングを基に将来の課税所得を見積って計上いたします。その見積りの変更により回収が見込めなくなった場合に繰延税金資産の取崩しを行います。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
