日本電子材料(6855)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億4800万
- 2010年3月31日 +8.87%
- 2億7000万
- 2011年3月31日 +29.63%
- 3億5000万
- 2012年3月31日 +16.57%
- 4億800万
- 2013年3月31日 -41.42%
- 2億3900万
- 2014年3月31日 +42.68%
- 3億4100万
- 2015年3月31日 +84.46%
- 6億2900万
- 2016年3月31日 -19.55%
- 5億600万
- 2017年3月31日 +56.13%
- 7億9000万
- 2018年3月31日 -7.97%
- 7億2700万
- 2019年3月31日 +12.65%
- 8億1900万
- 2020年3月31日 +51.89%
- 12億4400万
- 2021年3月31日 -7.56%
- 11億5000万
- 2022年3月31日 +6%
- 12億1900万
- 2023年3月31日 -16.98%
- 10億1200万
- 2024年3月31日 +23.42%
- 12億4900万
- 2025年3月31日 +28.5%
- 16億500万
- 2026年3月31日 +10.16%
- 17億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億7800万
- 2009年3月31日 -34.53%
- 1億8200万
- 2010年3月31日 +10.44%
- 2億100万
- 2011年3月31日 +57.21%
- 3億1600万
- 2012年3月31日 +23.73%
- 3億9100万
- 2013年3月31日 -44.76%
- 2億1600万
- 2014年3月31日 +32.41%
- 2億8600万
- 2015年3月31日 +96.5%
- 5億6200万
- 2016年3月31日 -27.05%
- 4億1000万
- 2017年3月31日 +63.66%
- 6億7100万
- 2018年3月31日 -7.15%
- 6億2300万
- 2019年3月31日 +18.3%
- 7億3700万
- 2020年3月31日 +56.31%
- 11億5200万
- 2021年3月31日 -7.73%
- 10億6300万
- 2022年3月31日 +1.03%
- 10億7400万
- 2023年3月31日 -26.91%
- 7億8500万
- 2024年3月31日 +34.9%
- 10億5900万
- 2025年3月31日 +32.86%
- 14億700万
- 2026年3月31日 +10.52%
- 15億5500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2026/06/24 12:54
a.製品・仕掛品
プローブカード等の受注生産品は主として個別法、その他見込生産品は主として月別総平均法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社は、棚卸資産が適正な価値で評価されるように評価損の金額を見積っております。過剰、滞留、並びに陳腐化した棚卸資産に対して評価損を計上しております。また、棚卸資産は正味実現可能価額まで評価損を行っております。当社は通常、一定の保有期間を超える棚卸資産を滞留もしくは陳腐化していると見なします。2026/06/24 12:54
但し、当社では、一定の保有期間を超えた棚卸資産であっても、設計仕掛品(新規製品の受注後、顧客ニーズを満たすべく調整中である仕掛品)等の一部の仕掛品について将来の回収可能性に関する経営者の判断のもとに、評価損を計上しないことがあります。当連結会計年度末においては重要な残高はありません。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2026/06/24 12:54
① 製品・仕掛品
プローブカード等の受注生産品…個別法