親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
連結
- 2008年3月31日
- 2億6992万
- 2009年3月31日 -98.39%
- 433万
- 2010年3月31日
- -3393万
- 2011年3月31日
- 5117万
- 2012年3月31日
- -4億4983万
- 2013年3月31日 -0.08%
- -4億5018万
- 2014年3月31日 -211.64%
- -14億297万
- 2015年3月31日
- -1億3690万
- 2016年3月31日
- 1億2157万
- 2017年3月31日 -49.88%
- 6093万
- 2018年3月31日
- -3億211万
- 2019年3月31日 -67.74%
- -5億677万
- 2020年3月31日
- -1347万
- 2021年3月31日 -907.83%
- -1億3576万
- 2022年3月31日
- -3978万
- 2023年3月31日
- 1億6406万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8954万
- 2009年3月31日 -88.35%
- 3373万
- 2010年3月31日
- -3716万
- 2011年3月31日
- 2856万
- 2012年3月31日
- -5億3714万
- 2013年3月31日
- -4億8357万
- 2014年3月31日 -200.21%
- -14億5174万
- 2015年3月31日
- -2億6263万
- 2016年3月31日
- 5500万
- 2017年3月31日
- -1800万
- 2018年3月31日 -999.99%
- -3億5300万
- 2019年3月31日 -60.34%
- -5億6600万
- 2020年3月31日
- -1億1400万
- 2021年3月31日 -88.6%
- -2億1500万
- 2022年3月31日
- -1億300万
- 2023年3月31日 -194.17%
- -3億300万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)会社の対処すべき課題2023/06/28 15:00
当社グループは、「中期経営計画2022」に取り組んだ結果、当連結会計年度の経営成績において売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は、前年同期及び当期の計画を上回りました。また、機能性材料メーカーへの転換は進んでおり、2023年5月12日付で公表した「中期経営計画2023」に基づき、事業構造改革のスピードを上げ、機能性材料メーカーへの転換を図ってまいります。
断熱材事業は、販売戦略を強化するとともに、製品ラインナップを拡充し、更なる成長を図ります。具体的には、当社においては、工業炉用の炉材を中心に拡販を行います。また、既存顧客からの現状購入品以外の受注や横展開営業活動による新規顧客の獲得及び新製品や断熱材に拘らない周辺商材の拡販を行います。連結子会社・阿爾賽(蘇州)無機材料有限公司においては、引き続き拡大すると見込まれる太陽光発電パネル製造向け拡散炉用ヒーターモジュールの需要に対し設備投資を行います。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純 資 産)2023/06/28 15:00
当連結会計年度末における純資産の残高は、前連結会計年度末に比べて23.2%増加し、3,389百万円となりました。これは、主として新株予約権の権利行使による資本金及び資本剰余金の増加、減資による資本金及び資本剰余金の減少、欠損填補及び親会社株主に帰属する当期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加等によるものであります。
財政状態に関しましては、棚卸資産の削減、固定資産の効率化及び営業債権の早期回収が各セグメントに共通する課題であると認識しており、資産効率の改善に向け、注力してまいります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/28 15:00
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純利損失(△)(千円) △39,789 164,064 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) ― ― 普通株式増加数(株) ― 99,707