7859 アルメディオ

7859
2026/08/25
時価
49億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-90.29倍
(2010-2026年)
PBR
0.6倍
2010年以降
0.19-4.54倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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アルメディオ(7859)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
9230万
2009年3月31日 -14.56%
7886万
2010年3月31日 -3.07%
7644万
2011年3月31日 -15.79%
6437万
2012年3月31日 -40.75%
3814万
2013年3月31日 -20.55%
3030万
2014年3月31日 +3.07%
3123万
2015年3月31日 +24.24%
3880万
2016年3月31日 +18.42%
4595万
2017年3月31日 -25.25%
3434万
2018年3月31日 +29.05%
4432万
2019年3月31日 -17.28%
3666万
2020年3月31日 +1.4%
3717万
2021年3月31日 +5.29%
3914万
2022年3月31日 +44.14%
5642万
2023年3月31日 +19.93%
6766万
2024年3月31日 +299.11%
2億7006万
2025年3月31日 -70.48%
7973万
2026年3月31日 -32.67%
5368万

個別

2008年3月31日
9230万
2009年3月31日 -14.56%
7886万
2010年3月31日 -3.07%
7644万
2011年3月31日 -17.28%
6323万
2012年3月31日 -43.6%
3566万
2013年3月31日 -25.81%
2646万
2014年3月31日 -6.42%
2476万
2015年3月31日 +14.18%
2827万
2016年3月31日 +23.72%
3498万
2017年3月31日 -41.2%
2057万
2018年3月31日 +27.54%
2623万
2019年3月31日 -36.97%
1653万
2020年3月31日 -24.43%
1249万
2021年3月31日 -0.31%
1245万
2022年3月31日 +8.69%
1354万
2023年3月31日 +6.5%
1442万
2024年3月31日 +5.6%
1522万
2025年3月31日 -17.07%
1262万
2026年3月31日 +5.23%
1329万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日)
役員報酬99,056101,400
賞与引当金繰入額8,00214,520
退職給付費用6,7096,069
2026/06/23 15:45
#2 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間に基づく定額法
(3) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
なお、在外連結子会社の資産及び負債並びに収益及び費用は、在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円換算し、換算差額は、純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。
(4) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/23 15:45
#3 引当金明細表(連結)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金347-29255
賞与引当金12,62913,29012,62913,290
2026/06/23 15:45
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金3,867千円4,189千円
退職給付引当金14,78514,781
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
2026/06/23 15:45
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金3,867千円4,189千円
退職給付に係る負債14,78514,781
(注)1.評価性引当額が235,191千円減少しております。この減少の主な内容は、当社において繰越欠損金に係る評価性引当額が235,313千円減少したことによるものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/06/23 15:45
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品・製品・仕掛品・原材料
先入先出法(ただし、個別受注品は個別法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15年
機械装置3~9年
工具、器具及び備品2~5年
2026/06/23 15:45

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