アルメディオ(7859)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9230万
- 2009年3月31日 -14.56%
- 7886万
- 2010年3月31日 -3.07%
- 7644万
- 2011年3月31日 -15.79%
- 6437万
- 2012年3月31日 -40.75%
- 3814万
- 2013年3月31日 -20.55%
- 3030万
- 2014年3月31日 +3.07%
- 3123万
- 2015年3月31日 +24.24%
- 3880万
- 2016年3月31日 +18.42%
- 4595万
- 2017年3月31日 -25.25%
- 3434万
- 2018年3月31日 +29.05%
- 4432万
- 2019年3月31日 -17.28%
- 3666万
- 2020年3月31日 +1.4%
- 3717万
- 2021年3月31日 +5.29%
- 3914万
- 2022年3月31日 +44.14%
- 5642万
- 2023年3月31日 +19.93%
- 6766万
- 2024年3月31日 +299.11%
- 2億7006万
- 2025年3月31日 -70.48%
- 7973万
- 2026年3月31日 -32.67%
- 5368万
個別
- 2008年3月31日
- 9230万
- 2009年3月31日 -14.56%
- 7886万
- 2010年3月31日 -3.07%
- 7644万
- 2011年3月31日 -17.28%
- 6323万
- 2012年3月31日 -43.6%
- 3566万
- 2013年3月31日 -25.81%
- 2646万
- 2014年3月31日 -6.42%
- 2476万
- 2015年3月31日 +14.18%
- 2827万
- 2016年3月31日 +23.72%
- 3498万
- 2017年3月31日 -41.2%
- 2057万
- 2018年3月31日 +27.54%
- 2623万
- 2019年3月31日 -36.97%
- 1653万
- 2020年3月31日 -24.43%
- 1249万
- 2021年3月31日 -0.31%
- 1245万
- 2022年3月31日 +8.69%
- 1354万
- 2023年3月31日 +6.5%
- 1442万
- 2024年3月31日 +5.6%
- 1522万
- 2025年3月31日 -17.07%
- 1262万
- 2026年3月31日 +5.23%
- 1329万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 15:45
前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 役員報酬 99,056 101,400 賞与引当金繰入額 8,002 14,520 退職給付費用 6,709 6,069 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間に基づく定額法
(3) 重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
なお、在外連結子会社の資産及び負債並びに収益及び費用は、在外連結子会社の決算日の直物為替相場により円換算し、換算差額は、純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。
(4) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/23 15:45 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/23 15:45
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 347 - 292 55 賞与引当金 12,629 13,290 12,629 13,290 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 3,867千円 4,189千円 退職給付引当金 14,785 14,781
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:45
(注)1.評価性引当額が235,191千円減少しております。この減少の主な内容は、当社において繰越欠損金に係る評価性引当額が235,313千円減少したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 3,867千円 4,189千円 退職給付に係る負債 14,785 14,781
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品・製品・仕掛品・原材料
先入先出法(ただし、個別受注品は個別法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/23 15:45建物 15年 機械装置 3~9年 工具、器具及び備品 2~5年