	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	32千円
機械装置及び運搬具	75	983

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	429,144千円	429,144千円
建物及び構築物	78,450	71,901
計	507,594	501,046

(2) 上記に対応する債務

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失額(千円)
埼玉県入間市	炭素材製造設備	建物及び構築物	4,372
		機械装置及び運搬具	13,924
		その他(工具器具及び備品)	315
		その他(投資その他の資産)	241
東京都羽村市	共用資産	土地	492,390
		建物及び構築物	91,235
		その他(工具器具及び備品)	194
東京都東村山市	共用資産	土地	410,603
		建物及び構築物	59,634
		その他(工具器具及び備品)	2,310
		無形固定資産	2,674

当社グループは、事業の種類別セグメントを基礎として資産をグルーピングしており、事業に属さない資産は共用資産として取り扱っております。
炭素材製造設備については、当事業から撤退の意思決定を行ったため帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、資産の使用見込みがないことから零としております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法により、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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