有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※9 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
当社グループは、事業の種類別セグメントを基礎として資産をグルーピングしており、事業に属さない資産は共用資産として取り扱っております。
炭素材製造設備については、当事業から撤退の意思決定を行ったため帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、資産の使用見込みがないことから零としております。
共用資産については、現在の当社事業の市場環境及び今後の見通しを踏まえ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.84%で割り引いて算定しております。
なお、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
当社グループは、事業の種類別セグメントを基礎として資産をグルーピングしており、事業に属さない資産は共用資産として取り扱っております。
クリエイティブメディア製造設備については、当事業から撤退の意思決定を行い、売却または廃棄を検討していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
また、クリエイティブメディア製造設備を売却または廃棄を検討していることに伴い、テストメディア製造設備でも使用見込がない資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
いずれも、回収可能価額は、資産の使用見込みがないことから零としております。
なお、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 (千円) |
| 埼玉県入間市 | 炭素材製造設備 | 建物及び構築物 | 4,372 |
| 機械装置及び運搬具 | 13,924 | ||
| その他(工具器具及び備品) | 315 | ||
| その他(投資その他の資産) | 241 | ||
| 東京都羽村市 | 共用資産 | 土地 | 492,390 |
| 建物及び構築物 | 91,235 | ||
| その他(工具器具及び備品) | 194 | ||
| 東京都東村山市 | 共用資産 | 土地 | 410,603 |
| 建物及び構築物 | 59,634 | ||
| その他(工具器具及び備品) | 2,310 | ||
| 無形固定資産 | 2,674 |
当社グループは、事業の種類別セグメントを基礎として資産をグルーピングしており、事業に属さない資産は共用資産として取り扱っております。
炭素材製造設備については、当事業から撤退の意思決定を行ったため帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、資産の使用見込みがないことから零としております。
共用資産については、現在の当社事業の市場環境及び今後の見通しを踏まえ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.84%で割り引いて算定しております。
なお、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失額 (千円) |
| 東京都羽村市 | テストメディア 製造設備 | 機械装置及び運搬具 | 170 |
| その他(工具器具及び備品) | 912 | ||
| 東京都羽村市 | クリエイティブメディア 製造設備 | 建物及び構築物 | 2,185 |
| 機械装置及び運搬具 | 10,323 | ||
| その他(工具器具及び備品) | 3,776 |
当社グループは、事業の種類別セグメントを基礎として資産をグルーピングしており、事業に属さない資産は共用資産として取り扱っております。
クリエイティブメディア製造設備については、当事業から撤退の意思決定を行い、売却または廃棄を検討していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
また、クリエイティブメディア製造設備を売却または廃棄を検討していることに伴い、テストメディア製造設備でも使用見込がない資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
いずれも、回収可能価額は、資産の使用見込みがないことから零としております。
なお、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。