建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 3億6513万
- 2018年3月31日 -4.05%
- 3億5036万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.現在休止中の主要な設備はありません。2018/06/29 11:32
3.建物の一部を賃借しております。年間賃借料は4,560千円であります。
4.上記金額には、消費税等は含まれておりません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/29 11:32
定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2018/06/29 11:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 土地 6,026千円 ―千円 建物及び構築物 227,632 ― 機械装置及び運搬具 367 363 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/29 11:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 2,645千円 ―千円 機械装置及び運搬具 4,576 927 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2018/06/29 11:32
(2) 上記に対応する債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 土地 209,069千円 209,069千円 建物及び構築物 365,135 350,361 計 574,205 559,430
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、このうち収益性の低下がみられた資産について帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(138,620千円)として特別損失に計上いたしました。2018/06/29 11:32
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローを3.88%で割り引いて算定しております。場所 用途 種類及び金額(千円) その他(無形固定資産) 763 同上 断熱材事業用資産 建物及び構築物 129 機械装置及び運搬具 985 その他(有形固定資産) 62 その他(無形固定資産) 1,091 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社は定率法により、在外連結子会社は定額法によっております。2018/06/29 11:32
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。