有価証券報告書-第38期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	5～28年
機械装置	2～9年
工具、器具及び備品	2～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他
定額法