- 6337
- 2026/08/28
- 時価
- 183億円
- PER 予
- 16.17倍
- 2010年以降
- 赤字-36.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.18倍
- 2010年以降
- 0.24-1.75倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.04%
- ROE 予
- 7.27%
- ROA 予
- 6.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テセック(6337)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億3000万
- 2009年3月31日 -11.11%
- 5億6000万
- 2009年12月31日
- -5億4100万
- 2010年3月31日 -87.99%
- -10億1700万
- 2010年9月30日
- 3億9900万
- 2010年12月31日 -72.68%
- 1億900万
- 2011年3月31日 +136.7%
- 2億5800万
- 2011年9月30日 -96.9%
- 800万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 2億200万
- 2012年9月30日
- -1億3700万
- 2013年3月31日 -158.39%
- -3億5400万
- 2013年9月30日
- -2億500万
- 2014年3月31日 -269.27%
- -7億5700万
- 2014年9月30日
- 1億4700万
- 2015年3月31日 +198.64%
- 4億3900万
- 2015年9月30日 -92.94%
- 3100万
- 2016年3月31日 +587.1%
- 2億1300万
- 2016年9月30日
- -3億9300万
- 2017年3月31日 -11.7%
- -4億3900万
- 2017年9月30日
- -2億600万
- 2018年3月31日 -128.64%
- -4億7100万
- 2018年9月30日
- 6億8600万
- 2019年3月31日 +66.76%
- 11億4400万
- 2019年9月30日 -47.55%
- 6億
- 2020年3月31日 -11.83%
- 5億2900万
- 2020年9月30日 -55.58%
- 2億3500万
- 2021年3月31日 +64.68%
- 3億8700万
- 2021年9月30日 -92.51%
- 2900万
- 2022年3月31日
- -1億5900万
- 2022年9月30日
- 10億2300万
- 2023年3月31日 +91.1%
- 19億5500万
- 2023年9月30日 -76.21%
- 4億6500万
- 2024年3月31日 +135.7%
- 10億9600万
- 2024年9月30日 -17.15%
- 9億800万
- 2025年3月31日 +142.29%
- 22億
- 2025年9月30日 -41.27%
- 12億9200万
- 2026年3月31日 +12.77%
- 14億5700万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月31日)2026/06/23 15:00
当連結会計年度(2026年3月31日)種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3)その他 895 550 345 小計 2,206 1,238 968 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 - - - (2)債券 1,156 1,185 △28 (3)その他 235 260 △24 小計 1,392 1,445 △53 合計 3,598 2,683 914
2.売却したその他有価証券種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3)その他 1,086 622 463 小計 4,529 2,960 1,569 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 - - - (2)債券 1,051 1,055 △4 (3)その他 175 184 △8 小計 1,227 1,240 △13 合計 5,756 4,200 1,556 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と第57期(2025年3月31日) 第58期(2026年3月31日) その他 24 57 繰延税金資産小計 747 800 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △677 △727 評価性引当額小計 △677 △727 繰延税金資産合計 70 72
なった主要な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 29 74 繰延税金資産小計 714 773 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △611 △676 評価性引当額小計 △611 △676 繰延税金資産合計 103 96
なった主要な項目別の内訳