アオイ電子（6832）の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億5901万
- 2009年3月31日 +0.7%
- 2億6081万
- 2010年3月31日 -10.7%
- 2億3290万
- 2011年3月31日 -20.65%
- 1億8480万
- 2012年3月31日 -15.69%
- 1億5581万
- 2013年3月31日 +271.47%
- 5億7880万
- 2014年3月31日 -6.2%
- 5億4291万
- 2015年3月31日 -8.21%
- 4億9835万
- 2016年3月31日 -9.42%
- 4億5142万
- 2017年3月31日 +3.18%
- 4億6577万
- 2018年3月31日 -1.62%
- 4億5823万
- 2019年3月31日 -7.59%
- 4億2345万
- 2020年3月31日 -17.79%
- 3億4811万
- 2021年3月31日 -11.13%
- 3億937万
- 2022年3月31日 -2.51%
- 3億160万
- 2023年3月31日 -7.73%
- 2億7829万
- 2024年3月31日 -57.9%
- 1億1717万
- 2025年3月31日 +6.16%
- 1億2438万
- 2026年3月31日 +170.05%
- 3億3590万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6483万
- 2009年3月31日 +6.74%
- 1億7595万
- 2010年3月31日 -10.48%
- 1億5751万
- 2011年3月31日 -24.58%
- 1億1880万
- 2012年3月31日 -16.5%
- 9920万
- 2013年3月31日 +190.54%
- 2億8822万
- 2014年3月31日 -7.06%
- 2億6786万
- 2015年3月31日 -5.54%
- 2億5303万
- 2016年3月31日 -6.61%
- 2億3629万
- 2017年3月31日 +8.86%
- 2億5722万
- 2018年3月31日 -16.4%
- 2億1503万
- 2019年3月31日 +6.94%
- 2億2996万
- 2020年3月31日 -28.21%
- 1億6508万
- 2021年3月31日 -24.14%
- 1億2523万
- 2022年3月31日 -15.59%
- 1億571万
- 2023年3月31日 -1.35%
- 1億428万
- 2024年3月31日 -20.26%
- 8315万
- 2025年3月31日 -4.36%
- 7952万
- 2026年3月31日 +254.63%
- 2億8203万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～4年2026/06/26 11:22 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 工具、器具及び備品 2～4年2026/06/26 11:22
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/26 11:22
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 有形固定資産 10,178,556 19,190,449 無形固定資産 79,529 282,003 減損損失 - 252,118
識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.固定資産の減損」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/26 11:22
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(千円) 当連結会計年度(千円) 有形固定資産 13,027,841 22,221,628 無形固定資産 124,387 335,905 減損損失 - 252,118
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 工具、器具及び備品 2～4年2026/06/26 11:22
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
