棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～4年2024/06/26 10:26

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2～4年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
有形固定資産	10,548,766	8,369,398
無形固定資産	104,282	83,155
長期前払費用等(投資その他の資産)	323,065	212,398

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.固定資産の減損」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

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#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

	前連結会計年度(千円)	当連結会計年度(千円)
有形固定資産	14,043,109	10,509,025
無形固定資産	278,297	117,174
その他(投資その他の資産)	360,432	242,908

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～4年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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