建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	31年
工具、器具及び備品	2年 ～ 6年

(2)無形固定資産

2016/03/25 14:18

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3.固定資産除売却損

	前連結会計年度(自 平成26年4月 1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年 4月 1日至 平成27年12月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物	-	千円	95	千円
機械装置及び運搬具	614	千円	2,439	千円

2016/03/25 14:18

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法
但し、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	31年
工具、器具及び備品	2年 ～ 6年

リース資産

2016/03/25 14:18