建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 4～20年

2014/06/25 13:09

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した主な資産

場所	用途	種類
横浜市港北区	事業用資産	建物
横浜市港北区	事業用資産	工具、器具及び備品

(2)減損損失の認識に至った経緯
グラフィックス関連のアミューズメント事業につきまして、収益改善計画の実施による事業再編に伴い、当初想定していた収益を見込めなくなったため、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。

2014/06/25 13:09

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～18年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(ロ)無形固定資産
ソフトウェア
市場販売目的のソフトウェアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 13:09