有価証券報告書-第18期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～18年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～10年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(ロ)無形固定資産
ソフトウェア
市場販売目的のソフトウェアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。