訂正有価証券報告書-第20期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～18年
機械装置及び運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産
ソフトウエア
市場販売目的のソフトウエアについては、販売可能な有効期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。