建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年7月31日
- 4億6799万
- 2009年7月31日 -7.1%
- 4億3477万
- 2010年7月31日 -7.46%
- 4億233万
- 2011年7月31日 -5.97%
- 3億7832万
- 2012年7月31日 -2.75%
- 3億6792万
- 2013年7月31日 -6.64%
- 3億4349万
- 2014年7月31日 -8.19%
- 3億1535万
- 2015年7月31日 -8.55%
- 2億8838万
- 2016年7月31日 -4.41%
- 2億7565万
- 2017年7月31日 +44.37%
- 3億9795万
- 2018年7月31日 -8.49%
- 3億6417万
- 2019年7月31日 -8.73%
- 3億3238万
- 2020年7月31日 +5.82%
- 3億5173万
- 2021年7月31日 -7.95%
- 3億2377万
- 2022年7月31日 -7.04%
- 3億98万
- 2023年7月31日 -4.18%
- 2億8839万
- 2024年7月31日 -6.71%
- 2億6903万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- (1)担保に供している資産2023/10/24 13:16
(2)上記に対応する債務前事業年度(2022年7月31日) 当事業年度(2023年7月31日) 建物 66,311千円 60,618千円 土地 2,343,424 2,343,424
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/10/24 13:16
当事業年度末における固定資産の残高は、4,619百万円で前事業年度末に比べ80百万円増加いたしました。機械及び装置が12百万円、建物が12百万円減少した一方、建設仮勘定が70百万円、保険積立金が20百万円増加したのが主な要因であります。
(流動負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/10/24 13:16
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。