建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物…………4年～50年
機械及び装置…………4年～20年
工具、器具及び備品…………4年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/10/23 15:23

#2 担保に供している資産の注記

(1)担保に供している資産

	前事業年度(平成26年7月31日)	当事業年度(平成27年7月31日)
建物	174,402千円	160,210千円
土地	2,343,424	2,343,424

(2)上記に対応する債務

2015/10/23 15:23