株式報酬費用
連結
- 2008年12月31日
- 2096万
- 2009年12月31日 +46.45%
- 3070万
- 2010年12月31日 -4.89%
- 2919万
- 2011年12月31日 -73.72%
- 767万
- 2012年12月31日 +219.22%
- 2449万
- 2013年12月31日 +27.12%
- 3113万
- 2014年12月31日 -75.9%
- 750万
- 2017年12月31日 +280.94%
- 2858万
- 2018年12月31日 +5.12%
- 3005万
- 2019年12月31日 +104.47%
- 6144万
- 2020年12月31日 -27.94%
- 4427万
- 2021年12月31日 -18.8%
- 3595万
- 2022年12月31日 -13.15%
- 3122万
- 2023年12月31日 -20.95%
- 2468万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2024/03/27 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 繰延資産償却超過額 16,305 12,794 株式報酬費用 3,783 4,299 税務上の繰越欠損金 45,621 56,751
e>前事業年度2024/03/27 13:22 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
(2022年12月31日)当連結会計年度
(2023年12月31日)法定実効税率 評価性引当額の増減 株式報酬費用 連結調整に係る税率差異