エレコム（6750）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 57億3450万
- 2009年3月31日 -63.58%
- 20億8863万
- 2010年3月31日 +44.35%
- 30億1498万
- 2011年3月31日 -6.64%
- 28億1489万
- 2012年3月31日 +35.23%
- 38億669万
- 2013年3月31日 +41.93%
- 54億266万
- 2014年3月31日 -62.97%
- 20億77万
- 2015年3月31日 +361.77%
- 92億3907万
- 2016年3月31日 -72.24%
- 25億6510万
- 2017年3月31日 +254.38%
- 90億9028万
- 2018年3月31日 -9.65%
- 82億1294万
- 2019年3月31日 +7.74%
- 88億4894万
- 2020年3月31日 +44.91%
- 128億2300万
- 2021年3月31日 +15.39%
- 147億9700万
- 2022年3月31日 -34.68%
- 96億6500万
- 2023年3月31日 -5.21%
- 91億6100万
- 2024年3月31日 +5.55%
- 96億6900万
- 2025年3月31日 +79.48%
- 173億5400万
- 2026年3月31日 -43.09%
- 98億7700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度中における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、次のとおりであります。2026/06/25 13:02
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果増加した資金は9,877百万円(前連結会計年度は17,354百万円の資金の増加)となりました。主な要因は、負ののれん発生益7,648百万円、法人税等の支払額3,650百万円、棚卸資産の増加額2,510百万円、未払金の減少額2,404百万円、売上債権の増加額1,283百万円といった資金減少項目があった一方で、税金等調整前当期純利益24,742百万円、減価償却費3,308百万円といった資金増加項目があったことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
