仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 23億3000万
- 2010年3月31日 +24.85%
- 29億900万
- 2011年3月31日 +13.54%
- 33億300万
- 2012年3月31日 +52.65%
- 50億4200万
- 2013年3月31日 -8.23%
- 46億2700万
- 2014年3月31日 +44.07%
- 66億6600万
- 2015年3月31日 -22.19%
- 51億8700万
- 2016年3月31日 -1.47%
- 51億1100万
- 2017年3月31日 -11.94%
- 45億100万
- 2018年3月31日 -55.9%
- 19億8500万
- 2019年3月31日 +130.53%
- 45億7600万
- 2020年3月31日 -2.08%
- 44億8100万
- 2021年3月31日 +17.34%
- 52億5800万
- 2022年3月31日 -67.1%
- 17億3000万
- 2023年3月31日 +26.65%
- 21億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 4億4300万
- 2009年3月31日 -16.93%
- 3億6800万
- 2010年3月31日 +33.97%
- 4億9300万
- 2011年3月31日 -18.05%
- 4億400万
- 2012年3月31日 -3.47%
- 3億9000万
- 2013年3月31日 -20.26%
- 3億1100万
- 2014年3月31日 +6.75%
- 3億3200万
- 2015年3月31日 +103.01%
- 6億7400万
- 2016年3月31日 +0.15%
- 6億7500万
- 2017年3月31日 +18.22%
- 7億9800万
- 2018年3月31日 -29.45%
- 5億6300万
- 2019年3月31日 +74.78%
- 9億8400万
- 2020年3月31日 -4.98%
- 9億3500万
- 2021年3月31日 +60.43%
- 15億
- 2022年3月31日 -20.53%
- 11億9200万
- 2023年3月31日 +40.1%
- 16億7000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
売買目的有価証券
時価法(売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ.棚卸資産
商品、製品及び仕掛品については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、原材料については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/19 13:31 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ハ.棚卸資産2023/06/19 13:31
商品、製品及び仕掛品については主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、原材料については主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/19 13:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 商品及び製品 3,016 4,406 仕掛品 1,192 1,670 原材料及び貯蔵品 15,575 21,732
棚卸資産の市場需要に基づく将来の販売見込み及び正味売却価額から、棚卸資産が将来に獲得可能なキャッシュ・フローを見積り、必要な評価減を計上しております。実際の市場における需要又は正味売却価額が当社の見積りより悪化した場合には、追加の評価減が必要となる可能性があります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/19 13:31
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 10,038 17,538 仕掛品 1,730 2,191 原材料及び貯蔵品 19,980 28,289
棚卸資産の市場需要に基づく将来の販売見込み及び正味売却価額から、棚卸資産が将来に獲得可能なキャッシュ・フローを見積り、必要な評価減を計上しております。実際の市場における需要又は正味売却価額が当社の見積りより悪化した場合には、追加の評価減が必要となる可能性があります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/19 13:31
(1)商品、製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。