サン電子(6736)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 26億6488万
- 2013年9月30日 -41.32%
- 15億6372万
- 2014年3月31日 +126.17%
- 35億3661万
- 2014年9月30日 -48.74%
- 18億1270万
- 2015年3月31日 +137.23%
- 43億25万
- 2015年9月30日 -42.87%
- 24億5656万
- 2016年3月31日 +99.45%
- 48億9955万
- 2016年9月30日 -48.75%
- 25億1096万
- 2017年3月31日 +125.2%
- 56億5475万
- 2017年9月30日 -44.73%
- 31億2515万
- 2018年3月31日 +109.64%
- 65億5170万
- 2018年9月30日 -48.84%
- 33億5201万
- 2019年3月31日 +95.46%
- 65億5200万
- 2020年3月31日 +0.87%
- 66億872万
- 2020年9月30日 -47.27%
- 34億8501万
- 2021年3月31日 +90.52%
- 66億3967万
- 2021年9月30日 -41.91%
- 38億5715万
- 2022年3月31日 +119.6%
- 84億7032万
- 2022年9月30日 -31.47%
- 58億477万
- 2023年3月31日 +68.49%
- 97億8068万
- 2023年9月30日 -94.9%
- 4億9929万
- 2024年3月31日 +104.11%
- 10億1911万
- 2024年9月30日 -54.36%
- 4億6510万
- 2025年3月31日 +96.57%
- 9億1425万
- 2025年9月30日 -50.88%
- 4億4909万
- 2026年3月31日 +93.04%
- 8億6692万
個別
- 2013年3月31日
- 14億2176万
- 2014年3月31日 +15.95%
- 16億4849万
- 2015年3月31日 -8.81%
- 15億326万
- 2016年3月31日 +7.92%
- 16億2228万
- 2017年3月31日 +13.37%
- 18億3915万
- 2018年3月31日 +21.6%
- 22億3649万
- 2019年3月31日 -8.56%
- 20億4513万
- 2020年3月31日 -23.58%
- 15億6288万
- 2021年3月31日 -42.62%
- 8億9679万
- 2022年3月31日 -3.45%
- 8億6582万
- 2023年3月31日 +7.32%
- 9億2919万
- 2024年3月31日 +9.14%
- 10億1415万
- 2025年3月31日 -10.44%
- 9億827万
- 2026年3月31日 -5.59%
- 8億5752万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 15:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 一般管理費に含まれる研究開発費 914,255 千円 866,926 千円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △300 千円 △100 千円 研究開発費 914,255 千円 866,926 千円 のれん償却費 67,157 千円 65,611 千円 - #3 研究開発活動
- 当社グループでは、商品力・品質に優れた高付加価値な商品やサービスを提供し続けていくために、企画・開発等の研究開発活動を継続的に推進しております。2026/06/25 15:41
開発スタッフは、グループ全員で132名、研究開発費の総額は866百万円であります。
セグメント別の研究開発活動は、次のとおりであります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:41
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 研究開発費 233,905千円 226,633千円 投資有価証券 74,954千円 74,954千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:41
(注) 1.評価性引当額が220,626千円増加しております。主な増加要因としては、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加142,829千円であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 研究開発費 233,905 千円 227,528 千円 投資有価証券 76,278 千円 76,278 千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額