有価証券報告書-第47期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

③ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品 総平均法
原材料 移動平均法
国内連結子会社については主として総平均法
仕掛品 受託開発品
個別法
上記以外の仕掛品
総平均法
なお、在外連結子会社については、主として移動平均法による低価法