構築物(純額)
個別
- 2016年12月31日
- 28億2800万
- 2017年12月31日 -1.38%
- 27億8900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2018/03/29 15:00
建物及び構築物であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2016年12月31日)2018/03/29 15:00
建物及び構築物、機械及び装置および借地権などの売却によるものであります。
当連結会計年度(自 2017年1月1日 至 2017年12月31日) - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保資産)2018/03/29 15:00
(担保付債務)前連結会計年度(2016年12月31日) 当連結会計年度(2017年12月31日) 建物及び構築物 46,128百万円 (45,594)百万円 43,309百万円 (43,020)百万円 機械及び装置 54,151 〃 (54,151) 〃 73,008 〃 (73,008) 〃
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2016年12月31日)2018/03/29 15:00
当社グループは、原則として、会社または事業所を基本単位としてグルーピングを行っており、重要な遊休資産および処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 山梨県甲斐市山梨県中巨摩郡昭和町高知県香南市他 処分予定資産 建物及び構築物、土地、建設仮勘定 台湾中国熊本県上益城郡益城町他 遊休資産 建物及び構築物、機械及び装置、車両運搬具及び工具器具備品、土地
強靭な収益構造の構築に向けた生産構造対策の一環として譲渡を決定した、あるいは生産集約や拠点の統廃合の方針に伴い利用見込みが無くなった処分予定資産などのうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(1,060百万円)として特別損失に計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/03/29 15:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10~45年 機械及び装置 2~8年 車両運搬具及び工具器具備品 2~10年
定額法