有価証券報告書-第27期(令和1年8月1日-令和2年7月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動
平均法により算定)を採用しております。
② たな卸資産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
海外子会社の原材料については、移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
① 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動
平均法により算定)を採用しております。
② たな卸資産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
海外子会社の原材料については、移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。