MCJ（6670）の商品及び製品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 93億107万
2010年3月31日 -18.51%: 75億7922万
2010年12月31日 +10.62%: 83億8448万
2011年3月31日 -8.14%: 77億229万
2011年6月30日 +2.1%: 78億6437万
2011年9月30日 -9.74%: 70億9849万
2011年12月31日 +19.58%: 84億8839万
2012年3月31日 -10.75%: 75億7549万
2012年6月30日 +26.62%: 95億9185万
2012年9月30日 -22.72%: 74億1300万
2012年12月31日 +23.88%: 91億8345万
2013年3月31日 +11.45%: 102億3500万
2013年6月30日 +16.26%: 118億9905万
2013年9月30日 -13.15%: 103億3420万
2013年12月31日 +18.66%: 122億6280万
2014年3月31日 -22.91%: 94億5325万
2014年6月30日 +17.16%: 110億7577万
2014年9月30日 +1.75%: 112億7010万
2014年12月31日 +18.04%: 133億357万
2015年3月31日 -11.17%: 118億1800万
2015年6月30日 +3.86%: 122億7438万
2015年9月30日 +2.93%: 126億3423万
2015年12月31日 +8.23%: 136億7459万
2016年3月31日 -7.37%: 126億6719万
2016年6月30日 +3.87%: 131億5767万
2016年9月30日 -7.24%: 122億466万
2016年12月31日 +25.41%: 153億608万
2017年3月31日 -10.43%: 137億966万
2017年6月30日 +0.54%: 137億8361万
2017年9月30日 +17.77%: 162億3358万
2017年12月31日 +4.43%: 169億5334万
2018年3月31日 -8.15%: 155億7235万
2018年6月30日 +0.42%: 156億3740万
2018年9月30日 +0.23%: 156億7268万
2018年12月31日 +25.97%: 197億4349万
2019年3月31日 -17.64%: 162億6153万
2019年6月30日 +5.63%: 171億7700万
2019年9月30日 -1.04%: 169億9900万
2019年12月31日 +6.89%: 181億7100万
2020年3月31日 -11.64%: 160億5600万
2020年6月30日 -7.85%: 147億9500万
2020年9月30日 +19.23%: 176億4000万
2020年12月31日 +2.47%: 180億7500万
2021年3月31日 -4.79%: 172億1000万
2021年6月30日 +17.37%: 202億
2021年9月30日 +10.3%: 222億8100万
2021年12月31日 +15.51%: 257億3600万
2022年3月31日 -3.97%: 247億1500万
2022年6月30日 +9.96%: 271億7700万
2022年9月30日 -2.2%: 265億8000万
2022年12月31日 -12.33%: 233億400万
2023年3月31日 -23.1%: 179億2000万
2023年6月30日 +7.98%: 193億5000万
2023年9月30日 +19.46%: 231億1500万
2023年12月31日 +6.11%: 245億2700万
2024年3月31日 -14.25%: 210億3200万
2024年6月30日 +3%: 216億6300万
2024年9月30日 +15.25%: 249億6600万
2024年12月31日 +3.76%: 259億400万
2025年3月31日 -10.17%: 232億6900万
2025年6月30日 +4.43%: 243億
2025年9月30日 +0.32%: 243億7800万
2025年12月31日 +9.28%: 266億4000万
2026年3月31日 +16.36%: 309億9800万

有報情報

#1 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

棚卸資産

		(単位:百万円)
	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	21,032	23,269
仕掛品	321	506

(2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報
当社グループは、棚卸資産の評価を収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しており、収益性の低下の事実を反映する方法としては、各連結子会社の実態に応じて、滞留期間に応じて帳簿価額に一定率を乗じる方法等を採用しております。なお、マウスコンピューター社の原材料の評価に際しては、滞留期間に応じて帳簿価額に一定率を乗じる方法に加えて、社内ルールに基づき抽出した一部の原材料については滞留状況、需要動向の急激な変化等を勘案し、最終製品の正味売却価額を見積ることにより、必要に応じて追加的な帳簿価額の切下げを行っております。

2025/06/24 13:26