MCJ（6670）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1050億1629万
- 2009年3月31日 -10.08%
- 944億2734万
- 2009年12月31日 -35.53%
- 608億7547万
- 2010年3月31日 +37.13%
- 834億7873万
- 2010年6月30日 -75.44%
- 205億609万
- 2010年9月30日 +101.12%
- 412億4185万
- 2010年12月31日 +49.42%
- 616億2295万
- 2011年3月31日 +32.59%
- 817億398万
- 2011年6月30日 -75.46%
- 200億4762万
- 2011年9月30日 +93.92%
- 388億7619万
- 2011年12月31日 +50.41%
- 584億7477万
- 2012年3月31日 +37.22%
- 802億3895万
- 2012年6月30日 -76.05%
- 192億1393万
- 2012年9月30日 +103.97%
- 391億9071万
- 2012年12月31日 +56.44%
- 613億997万
- 2013年3月31日 +39.52%
- 855億3698万
- 2013年6月30日 -74.99%
- 213億8881万
- 2013年9月30日 +104.32%
- 437億199万
- 2013年12月31日 +59.63%
- 697億6324万
- 2014年3月31日 +49.08%
- 1040億366万
- 2014年6月30日 -73.75%
- 273億164万
- 2014年9月30日 +86.08%
- 508億335万
- 2014年12月31日 +49.33%
- 758億6570万
- 2015年3月31日 +35.62%
- 1028億8979万
- 2015年6月30日 -76.15%
- 245億4416万
- 2015年9月30日 +100.91%
- 493億1101万
- 2015年12月31日 +51.57%
- 747億4099万
- 2016年3月31日 +38.19%
- 1032億8823万
- 2016年6月30日 -75.69%
- 251億930万
- 2016年9月30日 +101.28%
- 505億4096万
- 2016年12月31日 +54.4%
- 780億3440万
- 2017年3月31日 +39.33%
- 1087億2792万
- 2017年6月30日 -73.88%
- 283億9553万
- 2017年9月30日 +97.09%
- 559億6452万
- 2017年12月31日 +60.91%
- 900億5085万
- 2018年3月31日 +38.3%
- 1245億4475万
- 2018年6月30日 -73.91%
- 324億8966万
- 2018年9月30日 +96.32%
- 637億8309万
- 2018年12月31日 +54.71%
- 986億8071万
- 2019年3月31日 +39.1%
- 1372億6458万
- 2019年6月30日 -74.75%
- 346億5400万
- 2019年9月30日 +109.87%
- 727億2900万
- 2019年12月31日 +50.1%
- 1091億6900万
- 2020年3月31日 +40.82%
- 1537億3400万
- 2020年6月30日 -71.11%
- 444億2000万
- 2020年9月30日 +84.87%
- 821億1900万
- 2020年12月31日 +52.67%
- 1253億7300万
- 2021年3月31日 +38.92%
- 1741億7300万
- 2021年6月30日 -73.32%
- 464億7300万
- 2021年9月30日 +91%
- 887億6400万
- 2021年12月31日 +54.78%
- 1373億9100万
- 2022年3月31日 +39.2%
- 1912億4700万
- 2022年6月30日 -73.53%
- 506億1400万
- 2022年9月30日 +88.19%
- 952億4800万
- 2022年12月31日 +48.69%
- 1416億2600万
- 2023年3月31日 +34.92%
- 1910億7600万
- 2023年6月30日 -76.19%
- 454億9500万
- 2023年9月30日 +94.39%
- 884億4000万
- 2023年12月31日 +52.35%
- 1347億4000万
- 2024年3月31日 +39.12%
- 1874億5500万
- 2024年6月30日 -73.08%
- 504億6400万
- 2024年9月30日 +90.59%
- 961億7800万
- 2024年12月31日 +53.42%
- 1475億5700万
- 2025年3月31日 +40.4%
- 2071億7100万
- 2025年6月30日 -74.84%
- 521億3100万
- 2025年9月30日 +99.83%
- 1041億7100万
- 2025年12月31日 +56.08%
- 1625億9300万
個別
- 2017年3月31日
- 14億2100万
- 2018年3月31日 +232.23%
- 47億2100万
- 2019年3月31日 -58.1%
- 19億7800万
- 2020年3月31日 +339.99%
- 87億300万
- 2021年3月31日 -11.03%
- 77億4300万
- 2022年3月31日 -7.76%
- 71億4200万
- 2023年3月31日 -34.44%
- 46億8200万
- 2024年3月31日 +6.75%
- 49億9800万
- 2025年3月31日 +8.34%
- 54億1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、当社グループは、連結子会社を基礎とした事業内容別のセグメントから構成されており、「パソコン関連事業」及び「総合エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。2025/06/24 13:26
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
特記すべき主要な非連結子会社はありません。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/24 13:26 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/24 13:26
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 財又はサービスの種類別の内訳2025/06/24 13:26
(注) その他の収益は、リース取引に関する会計基準に基づく賃貸収入であります。(単位:百万円) その他の収益 323 ― 323 外部顧客への売上高 181,681 5,774 187,455
主たる地域市場 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 13:26 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/24 13:26
- #7 役員報酬（連結）
- 1)業績連動金銭賞与(役員賞与)2025/06/24 13:26
役員賞与の算定指標として採用している業績指標は、「連結売上高」・「連結営業利益(のれん調整後)」・「ROIC」(以下、「3指標」という)であり、3指標を選択した理由は、「連結営業利益(のれん調整後)」及び「ROIC」については、当社が定める重要指標又はそれに関連する指標であることから採用しており、「連結売上高」については、売上高は、企業の成長性や規模の拡大を測る尺度であり、当社グループの単年度予算管理上重要視する指標の1つとして、子会社各社の業績管理にも使用していることから採用しております。
役員賞与の額の決定方法は、上記②業績連動金銭賞与(役員賞与)の項目に記載した方法で常勤取締役間の協議により各取締役に対する支給額案(原案)を算出した後、「諮問委員会」に諮問し、その答申を反映した上で、取締役会にて協議し決定しております。 - #8 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- なお、本人が間接的に受け取っている場合には、その実質について慎重に判断する。2025/06/24 13:26
④ 過去5年間のいずれかの会計年度において、当社グループとの業務、取引の対価の支払額又は受取額が、その企業等の年間連結総売上高の2%以上を占める企業等の業務執行者等
⑤ 過去5年間のいずれかの会計年度において、当社グループから1千万円以上の寄付又は助成を受けている企業等の業務執行者等 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- このような状況の中、当社グループは、2028年3月期を最終年度とする新中期経営計画において、調達環境の急変をはじめとする事業環境のボラティリティーが非常に高く、既存事業の立て直しに注力せざるを得なかった前中期経営計画の期間を経て、事業環境に左右されない既存事業の収益安定化と着実な成長の実現を目指しております。加えて、コロナ禍及び前中期経営計画期間に既存事業への注力のため休止していたM&Aを含む成長投資を、今後は再開・加速させてまいります。さらに、厳しい環境下で強化してきたバランスシートを基盤に、拡大する事業を前提とした積極的な資本政策及びワーキングキャピタル・マネジメントを推進してまいります。新中期経営計画を、長期的なビジョンの実現に向けた「種まき」のフェーズと位置付け、確実な施策の実行に取り組んでまいります。2025/06/24 13:26
また、既存事業においては、堅調な市場動向が見込まれる国内PC事業がグループ全体の業績を牽引すると想定しており、新中期経営計画最終年度には、既存事業の成長のみで売上高2,369億円、営業利益210億円と、いずれも過去最高を更新する見込みでございます。
再開を図るM&A活動においては、既存事業における「製品・顧客軸の強化」及び「既存バリューチェーンの強化」を主眼に、戦略的に取り組んでまいります。さらに、新規事業の模索にあたっては、既存事業との親和性が高く、長期ビジョンに掲げるソリューション事業を含む、サービス面やコンテンツ領域の強化を視野に入れてまいります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- <国内パソコン出荷台数増減率の推移>2025/06/24 13:26
また、当社グループが事業展開を行う欧州各国及び東南アジア各国においては、主要国における政治動向やロシア・ウクライナ問題の長期化、中東情勢の緊張の高まり等により、欧州においては景気動向の低迷が継続するとともに、東南アジアの一部の地域においても景気回復に停滞感が見られます。これらの先行き不透明感から現地企業の設備投資や個人消費の抑制が続いており、前年度と同様に不安定な状況が継続しております。
このような状況下、当社グループの当連結会計年度の売上高は207,171百万円(前年同期比10.5%増)、営業利益は19,378百万円(同12.7%増)、経常利益は20,018百万円(同17.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,052百万円(同15.2%増)と増収増益となり、売上高及び各利益において過去最高を更新いたしました。
なお、第1四半期連結累計期間において保有資産の売却を実施しており、一時的な収益が発生しております。当該資産売却の影響を除く実質ベースの数値においても前年同期比増収増益であり、当連結会計年度における売上高及び各利益ともに過去最高を更新しております。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/24 13:26
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/24 13:26
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
