6670 MCJ

6670
2026/03/11
時価
2276億円
PER 予
15.61倍
2010年以降
2.25-15.42倍
(2010-2025年)
PBR
2.23倍
2010年以降
0.15-2.67倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
14.28%
ROA 予
9.34%
資料
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CSV,JSON

MCJ(6670)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - パソコン関連事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
17億983万
2013年6月30日 -63.95%
6億1647万
2013年9月30日 +139.98%
14億7942万
2013年12月31日 +70.61%
25億2408万
2014年3月31日 +66.32%
41億9806万
2014年6月30日 -55.45%
18億7021万
2014年9月30日 +54.7%
28億9322万
2014年12月31日 +31.34%
38億8万
2015年3月31日 +28.6%
48億8672万
2015年6月30日 -77.33%
11億763万
2015年9月30日 +100.51%
22億2089万
2015年12月31日 +67.95%
37億3003万
2016年3月31日 +34.23%
50億670万
2016年6月30日 -60.5%
19億7746万
2016年9月30日 +98.42%
39億2365万
2016年12月31日 +42.84%
56億442万
2017年3月31日 +31.89%
73億9158万
2017年6月30日 -73.55%
19億5496万
2017年9月30日 +75.11%
34億2342万
2017年12月31日 +72.05%
58億8998万
2018年3月31日 +47.54%
86億8998万
2018年6月30日 -69.77%
26億2663万
2018年9月30日 +72.22%
45億2359万
2018年12月31日 +52.74%
69億939万
2019年3月31日 +44.91%
100億1227万
2019年6月30日 -69.56%
30億4800万
2019年9月30日 +120.67%
67億2600万
2019年12月31日 +46.77%
98億7200万
2020年3月31日 +44.47%
142億6200万
2020年6月30日 -62.52%
53億4500万
2020年9月30日 +69.8%
90億7600万
2020年12月31日 +41.63%
128億5400万
2021年3月31日 +33.96%
172億1900万
2021年6月30日 -71.12%
49億7200万
2021年9月30日 +51.17%
75億1600万
2021年12月31日 +44.23%
108億4000万
2022年3月31日 +32.4%
143億5200万
2022年6月30日 -71.01%
41億6100万
2022年9月30日 +75.9%
73億1900万
2022年12月31日 +44.72%
105億9200万
2023年3月31日 +38.38%
146億5700万
2023年6月30日 -67.79%
47億2100万
2023年9月30日 +77.84%
83億9600万
2023年12月31日 +52.55%
128億800万
2024年3月31日 +36.29%
174億5600万
2024年9月30日 -45.61%
94億9500万
2025年3月31日 +101.46%
191億2900万
2025年9月30日 -46.08%
103億1400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、当社、パソコン及びパソコンパーツ・周辺機器の製造販売を主要な事業内容とする連結子会社、複合カフェ店舗の運営を主要な事業内容とする連結子会社により構成され、主にパソコン市場に立脚した事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、連結子会社を基礎とした事業内容別のセグメントから構成されており、「パソコン関連事業」及び「総合エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2025/06/24 13:26
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
パソコン関連事業における店舗等設備(建物及び工具器具備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/06/24 13:26
#3 事業の内容
当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
(1) パソコン関連事業
パソコン本体の製造・販売、パソコンパーツの卸売・販売、モニタの開発・販売等を行っております。
2025/06/24 13:26
#4 会計方針に関する事項(連結)
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
当社及び連結子会社は、パソコン関連事業、総合エンターテインメント事業を主な事業としており、主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
主な事業における履行義務は、パソコン関連製品の販売、修理及びサポートサービスの提供、複合カフェ及びフィットネスジムの運営サービスの提供を行っております。これらの取引については、商品又は製品等を顧客に引き渡した時点又は顧客が検収した一時点で充足される履行義務であり、当該引渡又は検収時点において収益を認識しております。ただし、商品又は製品等の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品等の支配が顧客に移転されるまでの期間が通常の期間である場合には、重要性等に関する代替的な取扱いを適用し、出荷時に収益を認識しております。なお、連結子会社の一部において、付与したポイントのうち期末時点において履行義務を充足していない残高は契約負債として計上しております。また、修理及びサポートサービスの提供のうち、商品又は製品等の販売において、製品が合意された仕様に従っているという保証に加え延長保証等を行う場合、当該追加の保証は別個の履行義務として取引価格を配分し、延長保証期間にわたり収益を認識しております。
2025/06/24 13:26
#5 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、当社、パソコン及びパソコンパーツ・周辺機器の製造販売を主要な事業内容とする連結子会社、複合カフェ店舗の運営を主要な事業内容とする連結子会社により構成され、主にパソコン市場に立脚した事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、連結子会社を基礎とした事業内容別のセグメントから構成されており、「パソコン関連事業」及び「総合エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。
2025/06/24 13:26
#6 従業員の状況(連結)
2025年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(人)
パソコン関連事業2,044(1,031)
総合エンターテインメント事業139(665)
(注) 1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含みます。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員は、特定セグメントに区分できない管理部門に所属している者であります。
2025/06/24 13:26
#7 研究開発活動
6 【研究開発活動】
当連結会計年度における研究開発活動は、パソコン関連事業に関わるものであり、主に新製品開発に伴う費用等であります。この結果、当連結会計年度は研究開発費として総額191百万円を計上しております。
2025/06/24 13:26
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
⑥ 各セグメントにおける課題・取り組み
<パソコン関連事業>パソコン関連事業においては、ユーザーニーズや技術・価格動向をいち早く察知する情報収集能力、そしてそれらの情報を瞬時に製品に反映する経営のスピード感と柔軟性が求められます。
また、パソコンのコモディティ化が進む現状においては、ユーザーニーズ等の見極めに加え、他社製品との明確な差別化が必須であり、製品面、ブランド面の双方において認知度の向上による顧客層の拡充やマーケットシェアの拡大にも、積極的に取り組む必要があると認識しております。
2025/06/24 13:26
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<2025年3月期 連結業績推移グラフ>セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
(パソコン関連事業)
一般用途向けの普及モデルパソコン、高付加価値・特化型製品であるクリエイター向けパソコンやゲーミングパソコン等のBTO(受注生産)パソコン及び完成品パソコンの製造・販売、「iiyama」ブランドによる汎用モニタ、デジタルサイネージ、タッチパネルの欧州における販売を行っております。コロナ禍以降のマーケットニーズの変化やAI技術の発展等に伴うテクノロジー動向やユーザーニーズの変化を的確に汲み取り、従来型のパソコンのラインナップ拡充に加え、AI関連ニーズ等に合致した新製品・新サービスの投入を行う等、積極的に事業を展開してまいりました。
2025/06/24 13:26
#10 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社グループでは、販売力、収益力の強化及び業務の効率化を目的としてパソコン関連事業で800百万円、総合エンターテインメント事業で1,004百万円及び全社共通で17百万円の設備投資を実施いたしました。
このうち主なものとして、パソコン関連事業においては、工場設備等のリニューアル費用として94百万円、店舗等の新設やリニューアル費用として259百万円、基幹システム等の整備費用として133百万円、一部子会社の本社機能及び営業拠点の強化等に伴い313百万円の設備投資を実施し、総合エンターテインメント事業においては、店舗等の新設やリニューアル費用として1,004百万円の設備投資を実施いたしました。また、今後の事業拡大を見据え本社機能の拡充を目的としたシステム整備等により、全社共通で17百万円の設備投資を実施しております。
2025/06/24 13:26
#11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
① 減損会計の対象となる固定資産
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
パソコン関連事業8,3268,349
上記のうち、ユニットコム社に係る固定資産3,8513,723
② 減損損失
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度
パソコン関連事業62150
総合エンターテインメント事業991
(2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報
2025/06/24 13:26

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