MCJ（6670）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 6697万
2010年3月31日 +38.79%: 9294万
2010年12月31日 +7.88%: 1億26万
2011年3月31日 +0.15%: 1億41万
2011年6月30日 +52.16%: 1億5278万
2011年9月30日 -6.61%: 1億4268万
2011年12月31日 -39.3%: 8661万
2012年3月31日 +14.6%: 9925万
2012年6月30日 +9.06%: 1億825万
2012年9月30日 +72.29%: 1億8651万
2012年12月31日 -39.43%: 1億1297万
2013年3月31日 +12.61%: 1億2722万
2013年6月30日 +32.58%: 1億6867万
2013年9月30日 +8.25%: 1億8259万
2013年12月31日 -37.13%: 1億1478万
2014年3月31日 +25.17%: 1億4368万
2014年6月30日 +7.56%: 1億5454万
2014年9月30日 -48.81%: 7910万
2014年12月31日 +16.52%: 9217万
2015年3月31日 +21.46%: 1億1195万
2015年6月30日 -3.02%: 1億857万
2015年9月30日 +0.56%: 1億919万
2015年12月31日 -6.83%: 1億173万
2016年3月31日 +12.68%: 1億1463万
2016年6月30日 +3.69%: 1億1886万
2016年9月30日 -17.05%: 9859万
2016年12月31日 +231.53%: 3億2688万
2017年3月31日 +263.47%: 11億8812万
2017年6月30日 -2.72%: 11億5575万
2017年9月30日 -92.67%: 8467万
2017年12月31日 +54.41%: 1億3074万
2018年3月31日 -31.92%: 8900万
2018年6月30日 -18.27%: 7274万
2018年9月30日 +21.1%: 8808万
2018年12月31日 +0.69%: 8869万
2019年3月31日 +76.14%: 1億5622万
2019年6月30日 -7.83%: 1億4400万
2019年9月30日 -13.89%: 1億2400万
2019年12月31日 +72.58%: 2億1400万
2020年3月31日 +38.32%: 2億9600万
2020年6月30日 -21.62%: 2億3200万
2020年9月30日 -2.16%: 2億2700万
2020年12月31日 +8.81%: 2億4700万
2021年3月31日 +11.74%: 2億7600万
2021年6月30日 -2.17%: 2億7000万
2021年9月30日 -2.22%: 2億6400万
2021年12月31日 +28.03%: 3億3800万
2022年3月31日 -21.89%: 2億6400万
2022年6月30日 +14.39%: 3億200万
2022年9月30日 -10.93%: 2億6900万
2022年12月31日 -31.97%: 1億8300万
2023年3月31日 +31.69%: 2億4100万
2023年6月30日 +7.47%: 2億5900万
2023年9月30日 -24.32%: 1億9600万
2023年12月31日 +45.92%: 2億8600万
2024年3月31日 +12.24%: 3億2100万
2024年6月30日 -17.13%: 2億6600万
2024年9月30日 -22.93%: 2億500万
2024年12月31日 +103.41%: 4億1700万
2025年3月31日 +21.34%: 5億600万
2025年6月30日 -27.47%: 3億6700万
2025年9月30日 +17.98%: 4億3300万
2025年12月31日 +16.63%: 5億500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

国内連結子会社は、主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、在外連結子会社は移動平均法又は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品、仕掛品
連結子会社は、主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/06/24 13:26

#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

棚卸資産

		(単位:百万円)
商品及び製品	21,032	23,269
仕掛品	321	506
原材料及び貯蔵品	9,311	11,656

(2) 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報
当社グループは、棚卸資産の評価を収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しており、収益性の低下の事実を反映する方法としては、各連結子会社の実態に応じて、滞留期間に応じて帳簿価額に一定率を乗じる方法等を採用しております。なお、マウスコンピューター社の原材料の評価に際しては、滞留期間に応じて帳簿価額に一定率を乗じる方法に加えて、社内ルールに基づき抽出した一部の原材料については滞留状況、需要動向の急激な変化等を勘案し、最終製品の正味売却価額を見積ることにより、必要に応じて追加的な帳簿価額の切下げを行っております。

2025/06/24 13:26