有価証券報告書-第21期(平成25年8月1日-平成26年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年～50年
工具、器具及び備品 2年～8年
機械装置及び運搬具 5年～17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社使用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年7月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。