工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 4億1020万
- 2009年8月31日 -13.67%
- 3億5411万
- 2010年8月31日 -39.59%
- 2億1393万
- 2011年8月31日 -5.47%
- 2億222万
- 2012年8月31日 -38.09%
- 1億2520万
- 2013年8月31日 +0.43%
- 1億2573万
- 2014年8月31日 +16.74%
- 1億4678万
- 2015年8月31日 +51.82%
- 2億2283万
- 2016年8月31日 +5.76%
- 2億3567万
- 2017年8月31日 +2.23%
- 2億4092万
- 2018年8月31日 +9.75%
- 2億6442万
- 2019年8月31日 -12.38%
- 2億3167万
- 2020年8月31日 +95.94%
- 4億5395万
- 2021年8月31日 +15.97%
- 5億2645万
- 2022年8月31日 +37.85%
- 7億2573万
- 2023年8月31日 -2.86%
- 7億500万
個別
- 2008年8月31日
- 3億5537万
- 2009年8月31日 -17.86%
- 2億9188万
- 2010年8月31日 -48.36%
- 1億5073万
- 2011年8月31日 -28.35%
- 1億799万
- 2012年8月31日 -33.43%
- 7189万
- 2013年8月31日 -14.11%
- 6175万
- 2014年8月31日 -3.8%
- 5940万
- 2015年8月31日 -4.19%
- 5691万
- 2016年8月31日 +9.66%
- 6241万
- 2017年8月31日 -12.57%
- 5457万
- 2018年8月31日 +2.03%
- 5568万
- 2019年8月31日 +16.47%
- 6485万
- 2020年8月31日 +78.6%
- 1億1582万
- 2021年8月31日 +69.93%
- 1億9683万
- 2022年8月31日 +63.7%
- 3億2220万
- 2023年8月31日 -4.72%
- 3億700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～33年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。
ロ 無形固定資産
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2023/11/29 15:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 6～12年2023/11/29 15:03
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物及び構築物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置 12年2023/11/29 15:03
工具、器具及び備品 5～8年
なお、建物の一部については、事業用定期借地権の賃借期間を耐用年数として採用しております。