固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 36億845万
- 2015年3月31日 -14.77%
- 30億7544万
個別
- 2014年3月31日
- 35億9660万
- 2015年3月31日 -25.87%
- 26億6604万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/29 9:59
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)(単位:千円) 支払利息 32,069 158 32,228 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 93,922 582 94,505
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(単位:千円) 支払利息 34,514 762 35,276 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 84,524 108 84,632 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/29 9:59
有形固定資産
水晶製品事業における生産設備(機械装置及び工具)及び全社における事務用機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34~50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:59 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。
2015/06/29 9:59前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 243千円 121千円 工具、器具及び備品 59 - 計 302 121 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2015/06/29 9:59前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 7,425千円 工具、器具及び備品 - 577 計 - 8,002 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2015/06/29 9:59前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 197千円 -千円 機械装置及び運搬具 6,574 5,145 工具、器具及び備品 65 22 計 6,837 5,168 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/29 9:59
(単位:千円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/29 9:59
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑧ 資産及び負債・純資産2015/06/29 9:59
総資産は、前連結会計年度比3.3%減の7,439,151千円となりました。流動資産は、前連結会計年度比6.8%増の4,363,708千円でありました。固定資産は、前連結会計年度比14.8%減の3,075,443千円でありました。これは流動資産の現金及び預金が481,402千円、受取手形及び売掛金が139,018千円前連結会計年度に比べ増加したものの、固定資産の機械装置及び運搬具が439,104千円前連結会計年度に比べ減少したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度比6.5%増の4,927,351千円となりました。これは流動負債の支払手形及び買掛金が129,032千円、1年以内返済予定の長期借入金が109,664千円、固定負債の長期借入金が80,058千円前連結会計年度に比べ増加したものの、長期未払金が68,146千円、社債が40,000千円前連結会計年度に比べ減少したことによるものであります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/29 9:59
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。