建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/24 15:41

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-千円	107千円
機械装置及び運搬具	5,145	12,696

2021/05/24 15:41

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	114,822千円	112,124千円
機械装置	-	110,669

担保付債務

2021/05/24 15:41

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/24 15:41

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/24 15:41