訂正有価証券報告書-第71期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率-)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所 有 株式数 (株)
取締役社長 (代表取締役)		若尾 富士男	昭和23年 9月19日生	昭和46年4月	当社入社	注4.	253,200
				昭和60年4月	当社宇都宮営業部長代理
				平成元年11月	当社取締役宇都宮営業所部長
				平成5年4月	当社取締役第1営業本部副本部長
				平成6年3月	台湾利巴股份有限公司董事(現任)
				平成6年12月	当社常務取締役
				平成7年12月	当社専務取締役
				平成9年3月	River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. 取締役(現任)
				平成11年6月	当社代表取締役副社長営業本部長
				平成11年6月	River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.取締役(現任)
				平成15年3月	当社代表取締役社長(現任)
				平成15年4月	青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長
				平成21年7月	同社代表取締役会長(現任)
常務取締役	営業担当 商品開発本部長	三枝 康孝	昭和27年 5月6日生	昭和53年4月	当社入社	注4.	44,845
				平成15年4月	当社商品開発本部研究室長
				平成16年1月	当社商品開発本部副本部長
				平成19年6月	当社取締役商品開発本部長
				平成25年6月	当社常務取締役営業担当兼商品開発本部長(現任)
				平成25年10月	River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. 代表取締役社長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所 有 株式数 (株)

取締役	製造担当	萩原 義久	昭和31年 6月9日生	昭和57年4月	当社入社	注4.	7,900
				平成11年4月	当社第2商品開発部長
				平成17年6月	青森リバーテクノ株式会社取締役
				平成18年11月	同社常務取締役
				平成21年6月	当社取締役製造担当(現任)
				平成21年7月	青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長(現任)
取締役		高保 譲治	昭和24年 1月31日生	昭和46年4月	株式会社山梨中央銀行入行	注4.	1,600
				平成7年2月	同行藤井支店支店長
				平成13年7月	同行営業本部支店営業部長
				平成17年7月	山梨中銀リース株式会社代表取締役社長
				平成21年6月	当社取締役総務本部長
				平成27年6月	当社取締役(現任)
取締役		武井 義孝	昭和23年 7月25日生	昭和48年1月	東京電波株式会社入社	注6.	-
				平成16年4月	同社執行役員営業本部長
				平成18年6月	同社取締役営業本部長
				平成26年9月	COSMIC TRADING株式会社顧問(現任)
				平成28年6月	当社取締役(現任)
監査役		古屋 延行	昭和22年 2月5日生	昭和45年4月	当社入社	注3.	30,000
				昭和63年4月	当社商品開発本部部長
				平成9年4月	River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.プレジデント
				平成21年6月	当社常勤監査役(現任)
監査役		越智 大藏	昭和21年 2月26日生	昭和45年4月	ソニー商事株式会社入社	注3.	-
				平成55年3月	ソニー株式会社転籍
				平成元年8月	株式会社アイ・アールジャパン取締役副社長
				平成9年9月	株式会社フィナンシャルメディア代表取締役社長
				平成21年6月	青森リバーテクノ株式会社監査役(現任)
				平成21年6月	当社監査役(現任)
				平成21年6月	株式会社アドバネクス監査役(現任)
				平成25年3月	共同ピーアール株式会社監査役(現任)
				平成27年2月	イワキ株式会社取締役(現任)
監査役		野村 裕	昭和21年 7月10日生	昭和54年11月	野村裕税理士事務所所長(現任)	注5.	-
				平成6年6月	株式会社ナチュラルグループ本社監査役
				平成12年3月	アグロカネショウ株式会社監査役
				平成12年4月	帝京平成大学講師
				平成26年4月	公益財団法人JKA監事(現任)
				平成27年6月	当社監査役(現任)
							337,545

(注)1.取締役武井義孝は、社外取締役であります。
2.監査役越智大藏及び野村裕は、社外監査役であります。
3.平成25年6月27日開催の定時株主総会の時から4年間
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の時から2年間
5.平成27年6月26日開催の定時株主総会の時から4年間
6.平成28年6月29日開催の定時株主総会の時から2年間