減損損失
連結
- 2021年12月31日
- 9億5600万
- 2022年12月31日 +183.37%
- 27億900万
- 2023年12月31日 +26.54%
- 34億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/03/28 16:00
前連結会計年度(自令和4年1月1日 至令和4年12月31日) - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額です。
(注)2.当期増加額及び当期減少額のうち主なものは次のとおりです。
増加 建設仮勘定 (LED製造) 19,555百万円
機械及び装置 (技術) 15,831百万円
機械及び装置 (LED製造) 15,801百万円
減少 建設仮勘定 (技術) 10,960百万円
建設仮勘定 (電池製造) 9,424百万円
建設仮勘定 (LED製造) 8,792百万円2024/03/28 16:00 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 令和4年1月1日 至 令和4年12月31日)2024/03/28 16:00
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、事業用資産については主に管理会計上の事業区分に基づき、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失 徳島県阿南市等 遊休資産 建物及び構築物 144百万円 機械装置及び運搬具 2,493 その他 71 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(令和4年12月31日) 当事業年度(令和5年12月31日) 減価償却限度超過額 451 461 減損損失 875 1,717 投資有価証券評価損 1,421 1,747
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(令和4年12月31日) 当連結会計年度(令和5年12月31日) 投資有価証券評価損 1,421 1,747 減損損失 861 1,717 その他 498 1,182
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 16:00
営業活動の結果得られた資金は、前連結会計年度に比べ29,722百万円増加して76,063百万円となりました。当社グループでは営業活動によるキャッシュ・フローに関して、いわゆる間接法によっており、税金等調整前当期純利益45,487百万円に非資金損益項目や営業活動に係る資産及び負債の増減等を加減算しています。当連結会計年度の主な加算項目は、減価償却費58,537百万円、棚卸資産の減少20,326百万円、減損損失3,428百万円、また、主な減算項目は、売上債権の増加26,472百万円、為替差損益3,181百万円、及び法人税等の支払額24,453百万円です。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)