- 資料
- 有報資料
- 大量保有(5%ルール)
- 法人情報
- 5480001006794
- Link
固定資産
連結
- 2015年12月31日
- 2510億9300万
- 2016年12月31日 +7.35%
- 2695億5900万
個別
- 2015年12月31日
- 2501億7100万
- 2016年12月31日 +7.18%
- 2681億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各報告セグメントに配分していない全社資産に係るもの3,549百万円。2017/03/30 15:20
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額
各報告セグメントに配分していない全社資産3,207百万円。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の主な内容は以下のとおりです。
(1)セグメント利益
各報告セグメントに配分していない全社費用△10,750百万円。全社費用は主に提出会社の総務・経理部門等の管理部門に係る費用です。
(2)セグメント資産
各報告セグメントに配分していない全社資産441,306百万円。全社資産は主に余資運用資金(現金及び預金)及び管理部門に係る資産です。
(3)減価償却費
各報告セグメントに配分していない全社資産に係るもの2,512百万円。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額
各報告セグメントに配分していない全社資産4,457百万円。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。2017/03/30 15:20 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15~38年
機械及び装置 4~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2017/03/30 15:20 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容
2017/03/30 15:20前連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)当連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)機械装置及び運搬具 17百万円 348百万円 その他 90 2 計 107 351 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容
2017/03/30 15:20前連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)当連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)建物及び構築物 569百万円 104百万円 機械装置及び運搬具 1,411 385 撤去費 493 515 その他 48 70 計 2,523 1,075 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/03/30 15:20
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 15:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年12月31日) 当事業年度(平成28年12月31日) 未収入金益金不算入 - △61 固定資産圧縮積立金 △28 △24 特別償却準備金 △483 △215
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 15:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △28 △24 特別償却準備金 △483 △215
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- たな卸資産では、原材料及び貯蔵品が1,374百万円減少して27,087百万円、仕掛品が3,002百万円減少して36,544百万円、商品及び製品が2,090百万円減少して6,213百万円となり、たな卸資産全体では6,468百万円減少して69,845百万円となりました。原材料及び貯蔵品、仕掛品の減少は主に、電池材料事業で民生用の受注が下振れしたため、生産調整を行ったこと、及びLED事業で期後半の売上が増加し、在庫消化が進行したことによるものです。商品及び製品の減少は主に、蛍光体事業で在庫消化が進行したことによるものです。2017/03/30 15:20
固定資産は前期末より18,466百万円増加して、269,559百万円となりました。
有形固定資産は主に、設備投資による増加が減価償却による減少を上回り、10,029百万円増加して172,839百万円となりました。投資有価証券は7,174百万円増加して92,763百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2017/03/30 15:20
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。