有価証券報告書-第64期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)

当社グループでは、環境を重視した高効率・長寿命の光関連商品や高機能の電池材料等の販売を通じて、存在意義のある企業として認められることを存立の基盤としているため、弛みない研究開発が必要です。本年も各商品の性能向上や、新機能の創出を目指した研究開発を積極的に行いました。このため当連結会計年度の研究開発費は34,481百万円(前期比106%)となりました。
(1) 化学品事業
電池材料関連では、需要旺盛な電動車向けリチウムイオン電池用正極材料の生産性向上を目的とした革新的なプロセス改善に取り組むとともに、高エネルギー密度化、高出力化、高耐久性化等、性能向上にも積極的に取り組んでいます。また、次世代電池用正極材料の開発にも積極的に取り組み、全固体電池用に一部採用が決まり、さらに革新型蓄電池の材料開発にも取り組んでいます。
蛍光体関連では、LED及びLD用蛍光体の性能向上に鋭意取り組んでいます。
磁性材料関連も、自動車の電動化が進み、モーター関連等、需要拡大しているため、性能向上と生産性向上を両立したプロセス改善に積極的に取り組んでいます。
なお、当事業に係る研究開発費は2,930百万円(前期比113%)です。
(2) 光半導体事業
LED関連では、車載用途での製品競争力向上のため、定格電流を350mAから650mAに上げた小型チップスケールパッケージ(CSP)製品の量産化に成功しました。本LEDは配光可変ヘッドランプ(ADB)の本格的な普及に伴い出荷数量の増加が期待できます。
LD関連では、競争力の源泉であるチップの高性能化において、結晶成長、及びウェハープロセスの改良により、主力の青色品(波長455nm)で電力変換効率48.1%(1チップあたり光出力5.67W)に到達しました。また、緑色品(波長532nm)においては、電力変換効率18.5%(1チップあたり光出力1.53W)を達成しました。今後これらの技術を商品展開することにより、圧倒的な色域が期待されている高性能レーザープロジェクターやレーザーテレビ分野の拡大の加速が期待できます。
なお、当事業に係る研究開発費は31,550百万円(前期比106%)です。