(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
主として、建物及び構築物は定額法、その他の資産は定率法を採用しております。なお、2016年3月31日以前に取得した構築物については、主として定率法を採用しております。
耐用年数は、建物及び構築物は主として31年、機械装置及び運搬具は主として5年であります。
(ロ)無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。