建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3 上記以外に建物を賃借しております。年間賃借料(共益費含む)は28,620千円であります。
(2) 在外子会社

2016/06/24 15:00

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/24 15:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-		2	千円
機械装置及び運搬具	-		102	千円

2016/06/24 15:00

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,623	千円	17,777	千円
機械装置及び運搬具	676	千円	6,649	千円

2016/06/24 15:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

建物増加の主なものは、新潟工場 改修工事(35,457千円)及び新潟工場 空調設備工事(24,760千円)によるものであります。2016/06/24 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法。ただし、建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～45年
機械装置及び運搬具 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/24 15:00