三井E&S（7003）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 23億1900万
2010年9月30日 +112.59%: 49億3000万
2010年12月31日 +30.18%: 64億1800万
2011年3月31日 +39.34%: 89億4300万
2011年6月30日 -65.82%: 30億5700万
2011年9月30日 +61.83%: 49億4700万
2011年12月31日 +102.28%: 100億700万
2012年3月31日 +100.4%: 200億5400万
2012年6月30日 -82.89%: 34億3200万
2012年9月30日 -67.45%: 11億1700万
2012年12月31日 +552.64%: 72億9000万
2013年3月31日 -65.53%: 25億1300万
2013年6月30日 +277.99%: 94億9900万
2013年9月30日 +87.94%: 178億5200万
2013年12月31日 +30.38%: 232億7500万
2014年3月31日 +160.85%: 607億1200万
2014年6月30日 -99.55%: 2億7400万
2014年9月30日 +446.35%: 14億9700万
2014年12月31日 +488.51%: 88億1000万
2015年3月31日 +217.73%: 279億9200万
2015年6月30日: -38億5600万
2015年9月30日: -4億2600万
2015年12月31日: 8億7300万
2016年3月31日 +0.23%: 8億7500万
2016年6月30日: -120億4600万
2016年9月30日 -26.79%: -152億7300万
2016年12月31日: -121億8100万
2017年3月31日: 256億2800万
2017年6月30日: -110億8500万
2017年9月30日: -85億4600万
2017年12月31日: 9億4300万
2018年3月31日: -54億3900万
2018年6月30日 -26.75%: -68億9400万
2018年9月30日 -579.42%: -468億3900万
2018年12月31日: -442億3000万
2019年3月31日 -69.61%: -750億1900万
2019年6月30日: -15億6800万
2019年9月30日 -999.99%: -790億3800万
2019年12月31日 -7.69%: -851億1500万
2020年3月31日 -23.36%: -1049億9600万
2020年6月30日: -233億4900万
2020年9月30日: -197億6900万
2020年12月31日: -149億5500万
2021年3月31日: -69億9500万
2021年6月30日: 175億4100万
2021年9月30日 -20.1%: 140億1500万
2021年12月31日 -52.96%: 65億9200万
2022年3月31日: -87億8000万
2022年6月30日: 71億1200万
2022年9月30日 +195.43%: 210億1100万
2022年12月31日 +28.71%: 270億4400万
2023年3月31日 +38.56%: 374億7300万
2023年6月30日: -2億8900万
2023年9月30日: 103億6500万
2023年12月31日 +113%: 220億7700万
2024年3月31日 +37.81%: 304億2500万
2024年6月30日 -16.9%: 252億8300万
2024年9月30日 +12.09%: 283億3900万
2024年12月31日 +2.29%: 289億8900万
2025年3月31日 +36.81%: 396億6100万
2025年6月30日 -75.92%: 95億5000万
2025年9月30日 +142.22%: 231億3200万
2025年12月31日 +66.1%: 384億2200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: c 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
d 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/25 15:00