- 7003
- 2026/09/04
- 時価
- 4419億円
- PER 予
- 13.95倍
- 2010年以降
- 赤字-404.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.93倍
- 2010年以降
- 0.26-3.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.4%
- ROE 予
- 13.85%
- ROA 予
- 6.68%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2017/08/09 14:28
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/08/09 14:28
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、当社及び国内連結子会社は従来、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2017/08/09 14:28
- #4 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 半期連結財務諸表 注記事項(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、当社及び国内連結子会社は従来、主として定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当第1四半期連結累計期間のセグメント利益が「機械」セグメントで163百万円、「その他」セグメントで9百万円及び管理部門にかかる調整額として28百万円それぞれ増加しております。また、セグメント損失が「船舶」セグメントで82百万円及び「エンジニアリング」セグメントで1百万円それぞれ改善しております。2017/08/09 14:28