- 7012
- 2026/10/16
- 時価
- 1兆9168億円
- PER 予
- 16.59倍
- 2010年以降
- 赤字-37.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.16倍
- 2010年以降
- 0.45-3.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.75%
- ROE 予
- 12.99%
- ROA 予
- 3.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
川崎重工業(7012)の外部顧客への売上高 - 船舶海洋事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 903億4300万
- 2013年6月30日 -76.67%
- 210億7300万
- 2013年9月30日 +87.68%
- 395億5000万
- 2013年12月31日 +48.26%
- 586億3500万
- 2014年3月31日 +37.91%
- 808億6300万
- 2014年6月30日 -77.31%
- 183億5000万
- 2014年9月30日 +90.06%
- 348億7600万
- 2014年12月31日 +86.06%
- 648億9000万
- 2015年3月31日 +39.2%
- 903億2700万
- 2015年6月30日 -74%
- 234億8400万
- 2015年9月30日 +120.84%
- 518億6100万
- 2015年12月31日 +40.76%
- 729億9900万
- 2016年3月31日 +29.99%
- 948億8800万
- 2016年6月30日 -67.17%
- 311億5500万
- 2016年9月30日 +65.69%
- 516億2200万
- 2016年12月31日 +45.24%
- 749億7800万
- 2017年3月31日 +37.65%
- 1032億400万
- 2017年6月30日 -80.9%
- 197億1100万
- 2017年9月30日 +128.68%
- 450億7500万
- 2017年12月31日 +55.25%
- 699億7700万
- 2018年3月31日 +36.63%
- 956億1000万
- 2018年6月30日 -76.9%
- 220億8500万
- 2018年9月30日 +79.94%
- 397億3900万
- 2018年12月31日 +58.7%
- 630億6600万
- 2019年3月31日 +25.22%
- 789億7400万
- 2019年6月30日 -71.01%
- 228億9500万
- 2019年9月30日 +62.18%
- 371億3000万
- 2019年12月31日 +42.78%
- 530億1600万
- 2020年3月31日 +35.2%
- 716億8000万
- 2020年6月30日 -69.04%
- 221億9100万
- 2020年9月30日 +72.36%
- 382億4800万
- 2020年12月31日 +45.77%
- 557億5600万
- 2021年3月31日 +42.45%
- 794億2500万
有報情報
- #1 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/19 13:21
(注)1 定量的な保有効果について銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注)1 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 飯野海運㈱ 1,181,250 1,181,250 当社事業のうち主に船舶海洋事業においてLPG船等の取引関係を有するため保有しています。 無 2,068 1,177
当社は保有株式について資本コストを踏まえ、取引額・配当等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係性等を総合的に判断し保有しています。定量的な保有効果については記載が困難ですが、上記「a)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容」に記載のとおり、すべての銘柄について保有意義があると判断しています。 - #2 研究開発活動
- プラント事業では、地上用大型液化水素タンクなど液化水素の出荷/受入基地向け機器の研究開発や、ごみ処理施設におけるCCUS※2の導入の促進、AI技術を活用した資源選別支援システム、ごみ処理施設の自動運転システムなどの研究開発に取り組んでいます。2026/06/19 13:21
舶用推進・船舶海洋事業では、液化水素運搬船の輸送効率向上のための船型や新形式タンク・燃料供給システムなどの研究開発に取り組むとともに、舶用エンジンにおいてはNEDOの委託事業を通じて水素燃焼で運転できることを確認しました。また、大型化する船舶の更なる安全管理と人手不足解消に向けた省力化・省スキル化を実現する港湾内操船及び離着岸操船の自動化に向けた研究開発にも取り組んでいます。
当事業に係る研究開発費は67億円です。