- 7012
- 2026/09/01
- 時価
- 2兆1183億円
- PER 予
- 18.34倍
- 2010年以降
- 赤字-37.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.38倍
- 2010年以降
- 0.45-3.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.59%
- ROE 予
- 12.99%
- ROA 予
- 3.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2020/07/10 11:21 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しています。2020/07/10 11:21
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいています。
③リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しています。2020/07/10 11:21
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいています。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2020/07/10 11:21