減価償却累計額、持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、未収消費税等の増減額(△は増加)他1件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -2294億1900万
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 38億1800万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -173億6400万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -2339億6100万
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- -52億300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -167億9000万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 140億7300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 675億3500万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- -64億8300万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 388億9500万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- -32億5100万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 111億1000万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 17億400万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 291億9200万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 11億9200万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -333億1900万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- -206億700万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -412億7500万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 131億2400万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -121億7900万
2017年3月
- 減価償却累計額
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- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 27億3200万
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 25億4000万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -171億7500万
2018年3月
- 減価償却累計額
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- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 20億4100万
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 45億9000万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -157億7900万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- -33億900万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -147億9400万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 未収消費税等の増減額(△は増加)
- 10億5800万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -87億400万