7013 IHI

時価

5831億円

PER 予

9.51倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.52倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.65%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用、退職給付に係る負債、その他他1件

【期間】

通期

年度	Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用		退職給付に係る負債		その他		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-		320億		-
2009/03	-		-		320億	-0.1%	-
2010/03	-		-		317億	-0.8%	-
2011/03	-		-		323億	+1.7%	-
2012/03	-		-		326億	+0.9%	-
2013/03	-		-		330億	+1.4%	-
2015/03	-		-		-		-1百万
2017/03	99.1億		-		-		-
2019/03	-		1742億		-		-
2020/03	-		1760億	+1%	-		-
2021/03	-		1807億	+2.7%	-		-
2022/03	-		1753億	-3%	-		-
2023/03	-		1676億	-4.4%	-		-
2024/03	-		1561億	-6.8%	-		-

2008年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 320億1300万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 319億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 317億2500万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 322億5500万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 325億5600万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: 330億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -100万

2017年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: 99億1400万
退職給付に係る負債: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1742億3000万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1760億1000万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1807億2000万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1753億2800万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1675億9500万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

Ｆ－ＬＮＧ・海洋構造物事業に係わる事業構造改革費用: -
退職給付に係る負債: 1561億2400万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -