持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他1件
2008年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2351億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -134億7700万
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2216億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 20億6400万
2010年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆488億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 432億4200万
2011年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 9768億4600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 272億8700万
2012年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆258億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -549億7200万
2013年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆592億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -380億1100万
2014年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆816億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -400億2000万
2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
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- 売上原価
- 1兆2103億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -369億
2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
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- 売上原価
- 1兆3203億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -103億9600万
2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 27億3200万
- 機械装置及び運搬具
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- 売上原価
- 1兆2440億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 415億100万
2018年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 20億4100万
- 機械装置及び運搬具
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- 売上原価
- 1兆3169億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 26億800万
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2879億3200万
- 売上原価
- 1兆2057億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 258億4200万
2020年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2898億7100万
- 売上原価
- 1兆1317億
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -314億3900万
2021年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2983億9100万
- 売上原価
- 3807億8200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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2022年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3156億7900万
- 売上原価
- 3830億300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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2023年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3305億4200万
- 売上原価
- 4285億7000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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