7013 IHI

時価

6925億円

PER 予

11.29倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.8倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.23%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	機械装置及び運搬具	売上原価	持分法による投資損益（△は益）	外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋	退職給付引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-	-	1.24兆	-1.54億	-	-38.8億
2009/03	-	-	1.22兆 -1.1%	-7.8億赤拡	-	-25.6億赤縮
2010/03	-	-	1.05兆 -14.1%	-4.45億赤縮	-	-38.9億赤拡
2011/03	-	-	0.98兆 -6.9%	-3.89億赤縮	-	-28.4億赤縮
2012/03	-	-	1.03兆 +5%	-6.14億赤拡	-	-36.3億赤拡
2013/03	-	-	1.06兆 +3.3%	-43.3億赤拡	1092億	-11.8億赤縮
2014/03	-	-	1.08兆 +2.1%	-54億赤拡	1446億 +32.4%	-1155億赤拡
2015/03	-	-	1.21兆 +11.9%	17億黒転	1847億 +27.8%	-
2016/03	-	-	1.32兆 +9.1%	-11.7億赤転	1611億 -12.8%	-
2017/03	27.3億	-	1.24兆 -5.8%	35.4億黒転	1480億 -8.1%	-
2018/03	20.4億 -25.3%	-	1.32兆 +5.9%	331億 +835.2%	1447億 -2.2%	-
2019/03	-	-2879億	1.21兆 -8.4%	-41.1億赤転	1328億 -8.2%	-
2020/03	-	-2899億赤拡	1.13兆 -6.1%	130億黒転	1424億 +7.2%	-
2021/03	-	-2984億赤拡	0.38兆 -66.4%	-	-	-
2022/03	-	-3157億赤拡	0.38兆 +0.6%	-	-	-
2023/03	-	-3305億赤拡	0.43兆 +11.9%	-	-	-
2024/03	-	-	-	-	-	-

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2351億
持分法による投資損益（△は益）: -1億5400万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -38億7900万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2216億
持分法による投資損益（△は益）: -7億8000万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -25億5800万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆488億
持分法による投資損益（△は益）: -4億4500万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -38億9400万

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 9768億4600万
持分法による投資損益（△は益）: -3億8900万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -28億3500万

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆258億
持分法による投資損益（△は益）: -6億1400万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -36億2700万

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆592億
持分法による投資損益（△は益）: -43億3300万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1091億9500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -11億7900万

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆816億
持分法による投資損益（△は益）: -53億9700万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1445億6000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -1154億8400万

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2103億
持分法による投資損益（△は益）: 17億100万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1847億3100万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3203億
持分法による投資損益（△は益）: -11億6700万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1611億600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2440億
持分法による投資損益（△は益）: 35億3800万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1479億7900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3169億
持分法による投資損益（△は益）: 330億8800万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1446億5300万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2879億3200万
売上原価: 1兆2057億
持分法による投資損益（△は益）: -41億800万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1327億6100万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2898億7100万
売上原価: 1兆1317億
持分法による投資損益（△は益）: 129億9100万
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: 1423億7600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2983億9100万
売上原価: 3807億8200万
持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3156億7900万
売上原価: 3830億300万
持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3305億4200万
売上原価: 4285億7000万
持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: -
持分法による投資損益（△は益）: -
外部顧客への売上高 - 社会基盤・海洋: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -