持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他1件
2008年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2351億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 79億8000万
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2216億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -184億6600万
2010年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆488億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 6800万
2011年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 9768億4600万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 11億1400万
2012年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆258億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 6億3800万
2013年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆592億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 156億9800万
2014年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆816億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 143億8600万
2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2103億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 69億1400万
2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆3203億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 373億7600万
2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 27億3200万
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2440億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -270億9800万
2018年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 20億4100万
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆3169億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -73億4200万
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2879億3200万
- 売上原価
- 1兆2057億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 1億7800万
2020年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2898億7100万
- 売上原価
- 1兆1317億
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 3500万
2021年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2983億9100万
- 売上原価
- 3807億8200万
- 未払費用の増減額(△は減少)
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2022年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3156億7900万
- 売上原価
- 3830億300万
- 未払費用の増減額(△は減少)
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2023年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3305億4200万
- 売上原価
- 4285億7000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
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