7013 IHI

時価

6179億円

PER 予

10.08倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.61倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.5%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋		機械装置及び運搬具		売上原価		貸倒引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-		-		1.24兆		-4.3億
2009/03	-		-		1.22兆	-1.1%	165億	黒転
2010/03	-		-		1.05兆	-14.1%	39.3億	-76.2%
2011/03	-		-		0.98兆	-6.9%	-6.05億	赤転
2012/03	-		-		1.03兆	+5%	-21.4億	赤拡
2013/03	-		-		1.06兆	+3.3%	-4.08億	赤縮
2014/03	-		-		1.08兆	+2.1%	-2.94億	赤縮
2015/03	-		-		1.21兆	+11.9%	-7.81億	赤拡
2016/03	-		-		1.32兆	+9.1%	-5.68億	赤縮
2017/03	27.3億		-		1.24兆	-5.8%	4.16億	黒転
2018/03	20.4億	-25.3%	-		1.32兆	+5.9%	-11.2億	赤転
2019/03	-		-2879億		1.21兆	-8.4%	-5.87億	赤縮
2020/03	-		-2899億	赤拡	1.13兆	-6.1%	-1.02億	赤縮
2021/03	-		-2984億	赤拡	0.38兆	-66.4%	-
2022/03	-		-3157億	赤拡	0.38兆	+0.6%	-
2023/03	-		-3305億	赤拡	0.43兆	+11.9%	-
2024/03	-		-		-		-

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2351億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4億3000万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2216億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 165億4300万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆488億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 39億3200万

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 9768億4600万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6億500万

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆258億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -21億3900万

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆592億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4億800万

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆816億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2億9400万

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2103億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -7億8100万

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3203億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -5億6800万

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2440億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4億1600万

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3169億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -11億1900万

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2879億3200万
売上原価: 1兆2057億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -5億8700万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2898億7100万
売上原価: 1兆1317億
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1億200万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2983億9100万
売上原価: 3807億8200万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3156億7900万
売上原価: 3830億300万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3305億4200万
売上原価: 4285億7000万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -