7013 IHI

時価

7432億円

PER 予

12.12倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.93倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.08%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	機械装置及び運搬具	売上原価	退職給付に係る資産	棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）	退職給付引当金の増減額（△は減少）	営業外収益計
2008/03	-	-	1.24兆	-	-	-38.8億	85.7億
2009/03	-	-	1.22兆 -1.1%	-	-	-25.6億赤縮	106億 +23.6%
2010/03	-	-	1.05兆 -14.1%	-	-	-38.9億赤拡	155億 +46.6%
2011/03	-	-	0.98兆 -6.9%	-	-	-28.4億赤縮	124億 -19.8%
2012/03	-	-	1.03兆 +5%	-	-	-36.3億赤拡	142億 +14.1%
2013/03	-	-	1.06兆 +3.3%	-	-	-11.8億赤縮	171億 +20.1%
2014/03	-	-	1.08兆 +2.1%	-	-	-1155億赤拡	203億 +19.1%
2015/03	-	-	1.21兆 +11.9%	3百万	-	-	129億 -36.5%
2016/03	-	-	1.32兆 +9.1%	11百万 +266.7%	-	-	93.6億 -27.5%
2017/03	27.3億	-	1.24兆 -5.8%	21百万 +90.9%	-	-	86億 -8.1%
2018/03	20.4億 -25.3%	-	1.32兆 +5.9%	24百万 +14.3%	-	-	71.8億 -16.6%
2019/03	-	-2879億	1.21兆 -8.4%	31百万 +29.2%	-	-	114億 +58.3%
2020/03	-	-2899億赤拡	1.13兆 -6.1%	7百万 -77.4%	-127億	-	65.5億 -42.4%
2021/03	-	-2984億赤拡	0.38兆 -66.4%	-	41.4億黒転	-	375億 +473.2%
2022/03	-	-3157億赤拡	0.38兆 +0.6%	-	-153億赤転	-	400億 +6.7%
2023/03	-	-3305億赤拡	0.43兆 +11.9%	-	-337億赤拡	-	417億 +4.3%
2024/03	-	-3397億赤拡	0.46兆 +7.5%	-	-448億赤拡	-	394億 -5.5%

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2351億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -38億7900万
営業外収益計: 85億6600万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2216億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -25億5800万
営業外収益計: 105億8800万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆488億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -38億9400万
営業外収益計: 155億1900万

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 9768億4600万
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -28億3500万
営業外収益計: 124億4700万

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆258億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -36億2700万
営業外収益計: 142億800万

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆592億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -11億7900万
営業外収益計: 170億7000万

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆816億
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -1154億8400万
営業外収益計: 203億2300万

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2103億
退職給付に係る資産: 300万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 129億700万

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3203億
退職給付に係る資産: 1100万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 93億6100万

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆2440億
退職給付に係る資産: 2100万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 86億300万

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
機械装置及び運搬具: -
売上原価: 1兆3169億
退職給付に係る資産: 2400万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 71億7600万

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2879億3200万
売上原価: 1兆2057億
退職給付に係る資産: 3100万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 113億5800万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2898億7100万
売上原価: 1兆1317億
退職給付に係る資産: 700万
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -126億8500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 65億4500万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -2983億9100万
売上原価: 3807億8200万
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: 41億3600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 375億1900万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3156億7900万
売上原価: 3830億300万
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -153億2000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 400億3900万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3305億4200万
売上原価: 4285億7000万
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -337億800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 417億4200万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
機械装置及び運搬具: -3397億1100万
売上原価: 4605億2200万
退職給付に係る資産: -
棚卸資産及び前払金の増減額（△は増加）: -448億1500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
営業外収益計: 394億4000万