持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、機械装置及び運搬具、売上原価他3件
2008年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2351億
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -487億8600万
2009年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2216億
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 428億1200万
2010年3月
2011年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 9768億4600万
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -259億700万
2012年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆258億
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -385億4200万
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2103億
- 退職給付に係る資産
- 300万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 334億4300万
2016年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆3203億
- 退職給付に係る資産
- 1100万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -475億3000万
2017年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 27億3200万
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆2440億
- 退職給付に係る資産
- 2100万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -219億4100万
2018年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- 20億4100万
- 機械装置及び運搬具
- -
- 売上原価
- 1兆3169億
- 退職給付に係る資産
- 2400万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -573億2600万
2019年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2879億3200万
- 売上原価
- 1兆2057億
- 退職給付に係る資産
- 3100万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 164億6300万
2020年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
- -
- 機械装置及び運搬具
- -2898億7100万
- 売上原価
- 1兆1317億
- 退職給付に係る資産
- 700万
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -126億8500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1152億6400万
2021年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -2983億9100万
- 売上原価
- 3807億8200万
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- 41億3600万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
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2022年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3156億7900万
- 売上原価
- 3830億300万
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -153億2000万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
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2023年3月
- 持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋
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- 機械装置及び運搬具
- -3305億4200万
- 売上原価
- 4285億7000万
- 退職給付に係る資産
- -
- 棚卸資産及び前払金の増減額(△は増加)
- -337億800万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
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